お客様の家で頑丈そうな外付けのホールダウン金物をみたことがあります。耐震補強をしたほうがいいとリフォーム会社に進められて取り付けたそうです。
残念なことに、そのホールダウンは無意味な箇所に取り付けられていました。
ホールダウンは大きな力が作用する壁倍率が高い箇所に取り付けるものです。
このような根拠のない接合金物の取付を目にすることがありますが、耐震改修は耐震診断をして行うべきです。
また耐震診断を良く理解していないリフォーム営業マンが、簡単な数値入力で結果が出る耐震診断ソフトを用い、「お宅の家は危険ですから、リフォームをしましょう」と耐震改修を勧誘することに感心できません。
ちょっとの数値入力のミスで結果が変わりますから、耐震診断は計算方法を理解した人が耐震診断ソフトを操作するのが当然だと思います。
改正前は建築確認申請では増築部分をエクスパンションジョイントで離して建てる計画で既存不適格建築物としていましたが、今後は既存部分の耐震診断を行ない安全な建物にするようになりました。
平成12年度以降に建て検査済の建物であれば、それほど耐震補強の必要は少ないと思いますが、その前に建てられたものは耐震補強工事をしなければいけなくなるでしょう。特に新耐震基準前と言われる昭和56年6月1日以前に建築確認申請を受けて建てられているものは、ほぼ必要になります。基礎に鉄筋が入っていないものが多く、壁量が少ないですから、それなりの出費を覚悟しなければなりません。
既存不適格建築ぶつに対する緩和規定での耐震診断による検証とは、（財）日本建築防災協会の「木造住宅の耐震診断と補強方法」に定める「一般診断法」及び「精密診断法」になります。
一般診断法とは
耐震補強の必要性の判定を詳細に行うことを目的として作られた診断法です。非破壊で行われるこの診断は分かる範囲での情報に基づき、詳細な検討を建物のすべての部位で行わず、代表的な部位で平均的な評価を行っているために、診断結果は不確定要素が含まれます。実際に補強を行う場合は、詳細な耐震診断法である「精密診断法」を実施します。
精密診断法とは
一般診断法に比べて詳細な耐震診断法です。補強工事を前提にしているため、必要な場合は内外装を撤去して内部を調べる調査をします。そして、柱頭、柱脚の接合部に金物がどのように使われているか、床・屋根下地を調べ下地材がどのような方法で打ち付けられているか等を調べ、保有耐震能力を調べます。
